by.Shinohara 2008.07.02 8:00 
本日、11時半より毎日新聞東京本社前で抗議活動が行われるようだ。抗議内容はもちろん件のHENTAI記事の件。あることないこと書いた低俗な記事を海外に発信し続け、日本人のイメージを誤解させた罪は新聞社として果てしなく重い。
この悪評のバラ撒き行為については、インターネットユーザを中心に毎日新聞社やそのスポンサー相手の抗議活動が繰り広げられているが、ここにきて本社前でデモが行われる状況になったようだ。デモの主催は「在日特権を許さない市民の会」。維新政党・新風のせと弘幸氏が参加を呼びかけている。
抗議活動は11時半からを予定。活動の様子はネットで生中継されるという。時間が時間なだけに社会人の参加は難しいかもしれないが、この件について憤りを覚えている方は参加してみてはどうだろうか？
by.Shinohara 2008.06.30 14:00
果たしてこんなことを読者の皆さんにお伝えして良いのかどうか悩んでいる。毎日新聞が外国人に向けた記事の紹介なのだが、とても嫌悪感を覚える。記事のタイトルは、「セックス、レイプと奴隷が休日の病的なメニューに加えられる(Sex, rape & slaves inserted in sick holiday menu )」。以下に全文を翻訳したものを掲載する。
【海外旅行はイラク戦争とSARSの発生によって需要が落ち込んでいる。しかし、特冊新鮮組によると多くの日本人がセックス、奴隷制度、そして残酷な行為をするためにアンダーグラウンド旅行として海外へ足を運んでいるという。
病み付きになっている日本人男性のために、ベトナムには強姦のブローカーが常にいる。日本人男性が女性をレイプできるように、通りで女性を引き連れて客引きをしている。
男性週刊誌によると、エクアドルではジャングルに放たれた子供たちを、日本人がライフルでハンティングしている。報告によれば10人の男性がこのツアーに参加し、3人の子供をハントした(弾丸を命中させた)。子供は死んではいないと報告されている。
また、日本人はヨーロッパでもアンダーグラウンドな世界に参加している。ベラルーシでは、毎月のように奴隷市場が開かれている。
「そのコーディネーターはこう言ったんだ。『お客が何を求めているか知ってるかい？ 東欧や南アメリカの女はもう飽きられてる。だから最近は黒人女性を買うのさ。もちろん、自分が楽しむためでもあるよ』。ってね。コーディネーターの仕事は、日本に外国の女性を連れてくることさ。彼はアフリカの奴隷市場に興味があるか聞いてきたんだ。私は彼についていったよ」。と、大阪の売春宿の経営者は特冊新鮮組に語った。
「ケニアに行ったんだ。まるで商品のように若い男と女が1ダースも連れて来られて、私たちの前に並べられたよ。彼らはとても返せないような借金をしていた。私はそれを目の前にして、買うことなんかできなかったよ。私は手ぶらで帰って来たけど、日本では彼らのような奴隷をセックスビジネスに使うところもあるそうだよ。もしも彼らが救われたら、大騒ぎになるだろうね」。】
この記事は2003年7月5日に配信されたと、この問題をまとめたWikiに記載されている。ひどい内容だ。私は「これが本当に配信されたのか」と疑問に思った。嘘ではないのか、と思い調べた。毎日新聞のページは削除されていて確認することができない。検索エンジンにもキャッシュは存在していなかった。だが、この記事について語っている英語のページがいくつもネット上には存在していた。
例えば、東京に拠点を構える株式会社ジープラス・メディアが運営している、日本のニュースについて語るサイト「Japan Today」。このサイトのフォーラムでは、海外の人によってこのニュースのことが語られていた。投稿日は2005年8月22日となっている。配信から2年が経過していても、ショッキングなニュースは話題となっているのだ。「病気だ」「嘆かわしい世界」「日本人はなぜこのように残酷なのか？」と、フォーラムでは感想が語られている。もう何も言うべきことはない。
by.Shinohara 2008.06.29 10:43
読者から驚きのタレ込みを頂いた。日本やアジアの国のおもしろおかしい情報を扱っている海外の大規模なサイトが、毎日新聞のHENTAI記事を元に「少女売春による美人局にひっかからないための秘密情報」を提供していたのだ。
このサイト、「Japundit」というのだが、ページの評価を示すGoogleページランクは5であり(日本ではネタフル、GIGAZINEなどがページランク5である)、かなり大きな媒体であることが分かる。下記にその内容を翻訳したものを示す。
by.Shinohara 2008.06.28 11:20
毎日新聞社が行った日本の悪評バラ撒き行為について、毎日新聞社より担当者の処分が発表された。
発表によると、記事を書いた記者を懲戒休職3ヶ月、高橋弘司編集部長を役職停止2ヶ月、当時のデジタルメディア局次長の磯野彰彦デジタルメディア局長を役職停止1ヶ月とし、当時のデジタルメディア局長の長谷川篤取締役デジタルメディア担当が役員報酬の20%(1ヶ月)、当時の常務デジタルメディア担当の朝比奈豊社長が役員報酬10%(1ヶ月)を返上するようだ。
この処分について読者の皆さんはどう思うだろうか？ 私はこの処分は甘いと考えている。処分は毎日新聞社の社内のみに強く影響するものであり、肝心の毎日新聞社が起こした日本の品格を貶めた行為のその後についてはほとんど影響しないだろうからだ。
毎日新聞社は英字サイトの方でも謝罪を行った。フォーラムにて意見を書き込んで欲しいと記載してあるが、6月28日11時現在 海外の人からは全く反応がない状態だ。
すでに当該記事を削除して読めないようにしており、どこがどう間違っていたのか、どこが低俗だったのかちっとも記載がないこの謝罪では、海外の読者も喋りようがないのだろう。ご丁寧に英文の謝罪にも、この件について誹謗中傷を行った者には法的手段をとると書いてある。批判に対して法的手段をチラつかせるこの対応は新聞社としてどうなのか。
毎日新聞社は過去に他社が虚偽記載を行ったと訴えた時、謝罪と訂正を要求した。この発表はただの「謝罪」であり、「訂正」ではない。「訂正」も今後発表されることを期待したい。
by.Shinohara 2008.06.27 18:00
毎日新聞の日本の悪評バラ撒き行為に対して、2ちゃんねるを中心とするインターネットユーザの抗議が殺到している。毎日新聞社はもちろん、そのスポンサーに対しても抗議が行われているというから大変だ。
毎日新聞社の日本の悪評バラ撒き行為については、詳しくはこちらやこちらの記事を参照して欲しい。簡単に説明すると、あることないこと書かれた週刊誌のゴシップを引用というかたちで卑猥に翻訳し、それを世界中にバラ撒いていたのだ。おかげで海外から見た日本は変態大国である。
このような行為を5年以上の長きに渡って続けていたというから驚きだ。問題が明るみになってからというもの、毎日新聞社には抗議が殺到。当該コーナーは閉鎖され、責任者を処分するとのお詫びが発表されたが、いまだに処分は発表されていない。
この悪評バラ撒き行為に対して怒ったのが日本のインターネットユーザ。毎日新聞社に抗議してもあまり効果がないと判断したのか、毎日新聞社に広告を出稿しているスポンサーに対して抗議が行われる事態となった。
スポンサー各社の対応はじつに様々。広告バナーを取り下げたところもあれば、毎日新聞社にスポンサーとして抗議を入れた企業もある。それとは逆に、知らぬ存ぜぬという回答や、英字版の記事だから問題ないと判断したという企業もある。日本をどう思っているか、企業イメージをどう考えているかがハッキリと分かるかたちで表れたようだ。
日本の女性はウォシュレットで性的刺激を覚えていると、トイレについての悪評を書かれてしまったTOTO(記事にTOTOという記載はない)には、毎日新聞の担当者がTOTOを訪れて謝罪を行ったそうだ。
いずれの抗議も掲示板上で行われているため、ハッキリとした確証は持てないものの、毎日新聞社に対するこの抗議の熱は、まだまだ冷めそうにない。
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